お金を増やすための方法というのは様々なものがありますが、
根本的な性質の違いで大きく分ければ2つあります。
- お金を生み出す仕組みをつくる
- 支出を減らす
お金を生み出す仕組みを作ることでお金が増えるというのは文字通り。
支出を減らすってことを平たく言えば
水道光熱費、家賃、その他生活必需品の費用を減らすということです。
世の中では、あらゆる支出を減らして貯金に回すことが美学とされがちですが、
当然ながら貯金自体はお金を増やしてくれません。
お金を増やしたいなら、貯金はさほど意味が無い事を知っておきましょう。
日本では「貯金をすることは当たり前で正しいこと」という固定観念がありますが
これが多くの日本国民の生活を苦しめている大きな原因でもあります。
お金を大きく稼ぐために本当に必要な事は次の２つだけです。
- 自己投資
- 株・不動産・自己資産への投資
この「２つの投資」が金持ちへの大前提となります。
「貯金もリスク」と言えるのが今の日本社会です。
なぜ「投資」をすべきなのか？
なぜ「貯金もリスク」といえるのか？
まずは「貯金」とはそもそも、どのような仕組みで運用されているのか理解しておきましょう。
Contents
銀行に大金を預金していてもお金は全く増えない
マイナス金利政策で預金者への金利と銀行への金利が改定された状態では
大金を銀行に預金していてもお金は二束三文しか発生しません。
ほとんど金利がゼロに近い状態なので、たとえ1,000万円預金していようがお金はほとんど増えないんです。
しかし、ATMでお金をおろす際には「手数料」という形でお金を取られる恐れがあるから
下手すると預金しておくとお金は減るばかりになるんです。
貯金は銀行に「預けてる」わけではなく「貸して」いる
私たちは銀行にお金を「貸して」います。
つまり、銀行は私たちからお金を「借りて」いるんです。
「私たちの貯金」は「銀行の借金」。
そして銀行は庶民から借りたそのお金を、今度は新規事業を立ち上げる経営者や、一般企業に貸し出しています。
その貸し出したお金には利息が付いているので、企業に貸し出したお金を返済してもらう際のその利息が銀行の主な儲けになるのです。
★銀行はお金を保管している訳ではなく、更に増やす為に使い続けて（運用して）いる
実際に銀行の貸借対照表（企業の財産をまとめた書類）には
庶民から預かっているお金を「負債の部」に表記しています。
つまり銀行としても、「預かったお金は借金」という認識のもとで運営している訳です。
しかも借りたお金はどんどん一般企業や事業に貸してあげないと、銀行としては全く儲からないのでお金を預けられ過ぎても困るんです。
今はゼロ金利政策からマイナス金利政策に移行しているので
銀行はお金を手元にため込まずに、色んな企業や事業に融資・投資せざるを得なくなっています。
こうして銀行は私たちからお金を借りて、その借金を企業に貸すことで利益を生み出そうとしているのです。
この私たちと銀行の関係性についてはこちらの記事で詳しく解説しています。↓
貯金の最大の弱点はインフレ
日本のサラリーマンの給料はここ20年間でほとんど上昇していません。
これは先進国の中でほぼ日本だけという非常に由々しき事態となっています。
いま日本はデフレ（物価が下がり相対的にお金の価値が高い）状態にありますが
サラリーマンの給料を上げるためにはインフレ（物価が上がり相対的にお金の価値が下がる）状態に持っていく必要があるといわれています。
この状態から脱却するために、日本政府は少しずつインフレ状態に近づけようと考えているんですが・・・・
そうなると、今銀行に預けているお金の価値は当然下がります。
インフレが進むとニュアンス的には10,000円預けてたのに、5,000円になってしまう様なものです。
10,000円を銀行に預けていたら、実際に預けてたその金額自体はインフレが進んでも変わりません。
しかし、10,000円が相対的に5,000円ぐらいの価値に下がってしまう可能性があります。
今まで10,000円で購入できたものが、２倍の20,000円になっている状態。それがインフレです。
つまり、今の日本政府が目指そうとしているインフレはお金の価値を下げる状態なので
貯金しているお金はどんどん減っていくだけとも言えるわけです。
ここからは少し余談です。
政府がインフレを目指しているって言うのは表向きだけで、半分正解の半分間違いです。
インフレしちゃうとお金をたくさん持っている富裕層が困ります。そして富裕層は政府にとって「大切な人」なんです。
法人税を引き下げて消費税を引き上げたのはそういう事です。
政府は富裕層の人には優しくしないといけません。
結局、サラリーマンの給料を上げるには日本を牛耳っている富裕層にとって不都合な事をやらざるを得ないんですが
そんなこと・・・・ねえ・・・
最強のインフレ対策は「投資」
ここでようやく記事冒頭の話に戻るのですが、
インフレ対策に最も適していると思われるのが投資です。
投資は先ほど述べた通り「２つの投資」があります。
- 自己投資
- 株・不動産・自己資産への投資
なぜ投資がインフレ対策に適しているのかというと、
①の自己投資は絶対的に価値が変わらない投資であり
②の株・不動産・自己資産への投資は流動的に価値を変える投資だからです。
自己投資は「知識への投資」であり、その価値は不変
自己投資とは自分自身を成長させるための投資です。
それは主に経験や学習による知識への投資を指し、
セミナーを受けたり、本を読んだり、教材を購入したり・・・・
様々な形の知識への投資を自己投資と呼びます。
そして、稼げない人ほど自己投資を怠るのは間違いないです。
成功している人は間違いなく自己投資に躊躇しません。
何十万円するセミナーだろうが、簡単にお金を払って出向きます。
何十冊も本を購入して血肉にします。
そして一度自分のものにした知識は、インフレが起きようがデフレが起きようが
世界恐慌が起ころうが価値は変わりません。
もちろん、その時代に応じたノウハウの様な使えなくなる知識はありますが、
普遍の知識や教えとはいつの世の中にもあるものです。
いまだに紀元前のソクラテスやアリストテレスがその英知から生み出した哲学ですら、価値を変えずに現代の私たちに届いているわけです。
「稼げない」って人は自己投資が足りていないが、それは「稼げるノウハウ」を買えって意味じゃないよ！
ノウハウは一過性のものですぐに廃れます。
いつの時代も変わらない、不変のビジネスの原則原理を学ぶことが自己投資の鉄則です。
株・不動産への投資が大金持ちへの入り口
世の中の資産家と呼ばれる人は、まず間違いなく株・不動産を持っています。
株と不動産共通していることは、どちらも不労所得を生み出す仕組みであることです。
不動産に関して重要なのは「持ち家を買え」ってことではありません。
乱暴な言い方ですが持ち家は「負債」に近いです。
あくまでここで言う不動産投資は投資用の家のことを指します。
毎月一定の家賃収入を生み出すための仕組みを買えということです。
必然的に不動産の価値も上がることになるから、基本的にはインフレ対策としては不動産投資が間違いないと言えますね。
勿論これはそのタイミングでのあらゆる市況が複雑に絡み合うので一概には言えませんが・・・。
株投資も不動産投資も、元本がない人が手を出す領域ではありません。
あくまである程度の元本があるか、リスクを取ってでもチャレンジしたいという人がやるべきビジネスです。
生活上での支出をとことん切り詰めて投資に回してお金を増やしていくというのが
株式投資・不動産投資への切り込み方だと私は考えています。
大きく稼ぐには自己資産への投資が極めて重要
特に私が重要視しているのが自己資産への投資です。
ここでの自己資産とは、自分の会社や運営しているメディア等を指して使っています。
例えば、今私が運営しているこのサイト。
このサイトに広告費をかけたり、外注に記事の寄稿をしてもらったりと
自分のメディアを育てるためにお金を使うことを自己資産への投資と私は呼んでいます。
そのあたりもしっかりとリサーチして取り組んでいかないといけません。
貯金していてもお金はたまりません。
今後インフレが進む日本では
「自己投資」と「株・不動産・自己資産への投資」の２つが必要不可欠になります。
お金は持っていても増えないんです。
うまく運用していくことで大きくするという意識を持ちましょう。
